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モチベーションとは?その意味とマズローの欲求5段階説を紹介

2021年07月08日更新

モチベーションはさまざまなシーンで使われる用語ですが、ビジネスの世界でも重要なキーワード。従業員のモチベーションを上げるために、悩んでいる管理職も多いのではないでしょうか。モチベーションという言葉が持つ意味と社内の士気を上げるためのヒントを紹介します。

目次 【表示】

モチベーションの意味は

ビジネスシーンでもよくつかわれる「動機づけ」

モチベーションは「動機づけ」という意味合いで、人がなにか行動をする際の原動力となるものを指します。ビジネスシーンでは多くの場合、組織における従業員の仕事に対する意欲を表し、「先輩の励ましでモチベーションが上がった」「上司の小言でモチベーションが下がった」などといった使われ方をします。

最近では、組織全体のパフォーマンス向上のために従業員のモチベーションに注目が集まっており、従業員一人ひとりのモチベーションを上げたり維持したりするための人事施策や職場環境の整備を重視する考え方も広がっています。

外発的モチベーションと内発的モチベーション

モチベーションは、報酬や昇格など外部からの刺激による「外発的モチベーション」と興味や関心など自発的な要因による「内発的モチベーション」の2つの要素で構成されると言われています。

「いい結果を出したら給与をあげてもらえる」「がんばったら上司に評価してもらえる」といった外発的モチベーションは、一般的に受け入れやすく短期的に高い効果が見込める一方で、動機付けされる個人が受動的になることから自主性を引き出しづらく、個人の持続的な成長・パフォーマンス向上にはつながりにくいと言われています。

個人の内側から湧き出てくる「楽しい」「好き」という感覚から自らの意思で仕事にのめり込み没頭する内発的モチベーションは、創造性や自主性が求められる仕事のやりがいや、個人の持続的な成長につながりやすいです。その一方で、興味関心といった個人の感情が前提となることから汎用性はあまりなく、即効性のある効果は見込みづらいと考えられています。

従業員のモチベーション向上には、外発的モチベーションと内発的モチベーション双方を適切に活用し、個人の求めるものや興味関心と組織の目標がつながるように導くマネジメントが効果的でしょう。

モチベーション理論のひとつマズローの欲求5段階説

マズローの5段階欲求説

モチベーション理論は、これまで多くの研究者がさまざまな視点から発表しています。その中でもっともポピュラーなのはアメリカの心理学者、マズローが提唱する「欲求5段階説」。人間の欲求を5段階でピラミッドの様になぞらえ、人間は低次の欲求が満たされるに従い、それ以上の欲求がどんどん高まっていくという理論です。

階層の構成は、もっとも低次の欲求となる第1階層が食べたい・寝たいなどの本能的な「生理的欲求」。第2には住む場所や健康を求める「安全欲求」。第3は集団に属することを求める「社会的欲求」、第4に他者から認められることを願う「尊厳欲求」と続き、頂点となる第5階層が自分の能力を生かした創造的活動を求める「自己実現欲求」となります。

おかれている環境などさまざまな要因から人それぞれで欲求の段階が違うことを示唆するこの理論は、企業が従業員のモチベーションアップのために策を施す場合も、広く参考にされています。

労働者のモチベーションには「尊厳欲求」「自己実現欲求」のかかわりが深い

組織という集団に属して働く労働者のほとんどは、第3階層の社会的欲求が満たされている状態であり、その先の尊厳欲求・自己実現欲求の実現が仕事に対する従業員のモチベーションに深く関係すると考えられます。具体的に尊厳欲求とは、仕事を評価される尊敬されるなど上司や同僚から認められたいという欲求、自己実現欲求とは、組織や仕事においてこうあるべきという理想の姿を実現したいという欲求のこと。

従業員のモチベーションアップを試みる際には、欲求の段階は人それぞれ異なることを前提として、「従業員は上司や組織になにを求めているのか?」「従業員はどんなことを実現したいと考えているのか?」など一人ひとりに寄り添い、マズローの欲求5段階説を取り入れることも一つの手段といえるでしょう。

近年では、集団に属さず働く労働者や、集団に属していてもリモートなど離れた環境で働く労働者も増えています。こういった労働者のモチベーションには、社会的欲求の観点からも考える必要があるかもしれません。

従業員のモチベーションアップで組織全体の生産性を向上

仕事においてのモチベーションでは、報酬や昇格という外発的要素も自発的に取り組む内発的要素もどちらも重要です。「従業員は上司や組織になにを求めているのか?」「従業員はどんなことを実現したいと考えているのか?」など一人ひとりの興味関心や欲求に寄り添い、組織の状況に合わせた施策を強化することで、従業員のモチベーション向上、ひいては組織全体の生産性向上につながると考えられます。

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