職場のオンラインコミュニケーション状況報告【2021年 9月_調査結果】

コロナ禍の影響により、在宅での勤務が発生するなど大きく変容したと考えられる職場のコミュニケーション機会について、変化による従業員への影響や特徴など実態を明らかにすることを目的に、2021年 9月に調査を実施し、その結果をまとめた。

調査概要

実施時期

2021年9月8日～2021年9月10日

調査対象

全国の会社員・会社役員、公務員・団体職員1,000名

※年齢は18歳～65歳
※性別・年齢別ともに対象人数が均等となるよう回収
※上司・同僚・部下の有無、所属企業の従業員数（規模）、職種の回答も得た

調査方法

インターネット調査

調査結果

出勤・在宅勤務日数に関する項目（企業規模別・職種別）

回答者自身と回答者の上司・同僚・部下の週の出勤日数、在宅勤務日数について、それぞれ回答を得た。以下に、回答者自身と回答者の上司・同僚・部下に関する回答のうち、回答者自身（設問対象：あなた）の回答について記載する。

〇回答者の在宅勤務の現状については、「週に一度もしていない」が60%を超える結果となった。

*グラフ数値5.0%以下表記省略

〇企業規模別にみると、従業員数が3,000人以上の会社では、うち半数ほどが週1日以上の在宅勤務を行っていることがわかる。規模が大きくなるにつれて週あたりの在宅勤務日数や完全在宅勤務が増えていることからも、コロナ禍が続くなかで、投資資本が潤沢にある規模の大きい企業ほど、在宅勤務の体制を整えられていると考えられる。

*グラフ数値5.0%以下表記省略

〇職種別にみると、週1日以上在宅勤務をしているのは企画系が77.7％と最も多く、続いてIT系が70.8％と多い結果となった。対して、週に1日も在宅勤務がない割合は、医療・福祉系の98.3%が最も多く、これに販売・サービス系88.2%、公務員や保育士を含んだ専門系84.2%、事務・管理系64.1%、技術・研究系60.3％と続く。
職種別の在宅勤務日数から、個人が主体となって進められる業務や機密情報の取り扱いがない業務、設備に縛りを受けにくい業務については在宅勤務がしやすいことが考えられる。また職種によって出勤や在宅の日数のばらつきがみられることから、企業はそれぞれ、各職種において必要で可能な対応を取っているのではないかと推測される。

*グラフ数値5.0%以下表記省略

上司・同僚・部下との対話形式（対面・Web・電話）別の対話時間に関する項目

上司・同僚・部下との対話形式（対面・Web・電話）別の1日あたりの対話時間について、それぞれ回答を得た。

全体として、対上司・同僚・部下を問わず、対面やWeb、電話といった対話の手段に関わらず、対話量（コミュニケーション量）そのものが少ないことがわかった。対面での対話量が1日に2時間未満である割合が70%を超えており、Web・電話での対話量にいたっては、1日に1時間未満である割合が90%以上である場合がほとんどであった。さらに電話での対話機会については回答のほとんどが「1時間未満」「機会がない」の回答となっており、まんべんなく少ないことも特徴的である。

〇同僚との1日の対話機会について職種別にみると、企画系・IT系が特徴的であった。企画系は対面での対話機会がある（「機会がない」以外の回答）・Webでの対話機会があるとの回答がいずれも69.4%と同率だった。IT系は、対面での対話機会があるとの回答が60.4%、Webでの対話機会があるとの回答が75%とWebでの対話機会が上回っていた。
両職種について在宅勤務の日数が多いことを踏まえても、業務ごとに対面・Web・電話の対話形式の使い分けがされているのではないかと考えられる。

*グラフ数値5.0%以下表記省略

上司・同僚・部下との対話形式（対面・Web・電話）の割合に関する項目

上司・同僚・部下との対話形式（対面かWebか電話か）の内訳について、それぞれ回答を得た。

〇全体として、上司・同僚・部下いずれに対しても平均して70％以上が対面での対話をおこなっていることがわかった。続いてWebでの対話が15%程度、電話での対話は10%前後であった。
以下では、回答者の上司・同僚・部下に関する回答のうち、同僚との対話形式について記載する。

〇企業規模別では、規模が小さいほど対面での対話が多く、対して規模が大きくなればなるほどWebでの対話の割合が上がる結果となった。これは、前述した通り、投資資本が潤沢にある規模の大きい企業のほうが比較的Webでの対話の体制を整えやすいことが考えられる。
また電話での対話は規模に関係なくいずれの企業も同程度とみられる。

*グラフ数値5.0%以下表記省略

〇職種別にみると、IT系は対面が平均36.78%、Webが平均53.42%、電話が9.8%とWeb形式が最も多いことがわかる。次にWeb形式が多いのが企画系で対面平均42.91%、Web平均44.20%、電話平均12.89%とWebと対面が同じ程度となっている。
対してWebとの比較からも対面形式がかなり多いのが医療・福祉系の対面94.19%、販売サービス系の対面84.54%、専門系の対面81.81%となっており、いずれもWeb、電話ともにほとんど使われていない。
先述した出勤・在宅勤務の日数割合と同様にここからも、職種や業種ごとそれぞれ対面・Web・電話の形式の使い分けがされていることが窺える。

*グラフ数値5.0%以下表記省略

まとめ

・規模が大きくなるにつれて完全在宅勤務が増えていることからも、コロナ禍が続くなかで、規模の大きい企業ほど、在宅勤務の体制を整えられていることが示唆された。
ただし、本調査の実施時期が2021年9月8日～2021年9月10日という、ワクチン接種が進み新型コロナウイルス感染症の第5波が収束に向かっていた時期の緊急事態宣言下であったことを鑑みても、企業規模にかかわらず過半数は在宅勤務ではなく出社での勤務をしていた。環境がある程度整えられた規模の大きい企業であっても、緊急事態宣言のない状況にあれば、さらに出勤が増えることも考えられる。

・業界や職種によって出勤や在宅の日数のばらつきが分かりやすくみられることから、企業（業種・業界・職種）はそれぞれに必要で可能な対応を取っており、企業ごとに在宅・出勤等勤務形態の個別化が進んできていると推察される。
あわせて業務内容によって対面・Web・電話の対話形式の使い分けがされていることも示唆された。特にIT・企画系職種は在宅日数が多く、他職種と比較してもWeb形式でのコミュニケーション量が多い傾向にあった。

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