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HRテクノロジーの浸透とAI活用の今後 ~データにもとづく人材活用の観点から~

2021年01月06日更新


「Webエントリーシートが増えている」。昨今そんな印象を抱いている人事担当者は多いことでしょう。これまでデジタル化が立ち遅れていたHR領域にも、その波がいよいよ押し寄せてきています。なかでも期待度が高いのがAIの活用です。

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はじめに

実は定義のはっきりしないAIですが、ここでは「コンピューターに人間のような知能を持たせたもの」としておきます。知覚(見る、聞く)、言語処理(文章を読む、会話をする)、判断(どれがよいかを決める)といった人間の知的活動を代行したり、サポートしたりするものです。すでに「一人ひとりの好みにあわせて商品をおすすめするネット通販」や「プロ棋士との対局に勝利する将棋ソフト」などがあります。AIは「得体のしれない高度なもの」と思うかもしれませんが、私たちの生活に広く浸透しており、HR領域でも導入が進んでいます。

AIの基礎知識としてその歴史を振り返っておきましょう。AIには過去3度のブームがあり、現在は第3次AIブームにあたります。特徴は「ビッグデータ(※)にもとづく機械学習 」です。インターネットが爆発的に普及したことでビッグデータの時代が到来し、またコンピューターの処理速度も飛躍的に向上しました。

これらを背景に、AI自身がデータをもとに学習する「機械学習」や、画期的な機械学習アルゴリズム「ディープラーニング(深層学習)」が登場。画像認識や音声認識、機械翻訳など、業務に応用可能な技術が実用レベルに近づいたのです。

※ビッグデータとは、スマートフォンなどを通じた位置情報や行動履歴、インターネットやテレビでの視聴・消費行動等に関する情報、また小型化したセンサー等から得られる膨大なデータ(出所:総務省「平成29年版情報通信白書」)のことを指します。

もう1つ、基礎知識として押さえておきたいのは、企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)におけるAIの位置づけです。DXは、各種ソフトや経営情報システムを導入する「IT化」に始まり、RPA(Robotic Process Automation、人がコンピューター上で行っている作業を自動化する技術)やビジネスチャットの導入など個別業務のオンライン化・データベース化が進む「デジタル化」、そしてAIの導入を含めた社内業務の自動化・最適化を行う「デジタル業務改革」を経て、新サービスや新事業の創出に繋げる「デジタルビジネス変革」へと至ります。

HR領域へのAI導入は「デジタル業務改革」の段階にあたります。つまり主な目的は業務の自動化・最適化だということです。

人事業務を支えるHRテクノロジー

現在、さまざまな産業界がテクノロジーの進化による恩恵を受けています。例えばマーケティングの領域においては、ある商品を購買したことがある顧客の特徴を分析し、現顧客に対してその商品の購買確率を算出した結果が販売促進に活かされていますが、その下支えにはAIがいます。

HRも恩恵を受けている領域の1つです。求人に採用、給与計算や労務管理など、これまで人の手で行われてきた人事業務をテクノロジーが担い始めています。

人事業務を支えるこうしたテクノロジー全般を「HRテクノロジー」と呼びます。人事担当の勘と経験に頼りデジタル化が進まなかったHR領域ですが 、数々のHRテクノロジーが登場したことでその可能性が周知され、デジタル業務改革の機運が高まっているのが現在の状況です。ただし、HRテクノロジー製品を導入すれば「現状抱えるすべての課題」が解決するわけではありません。

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