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メンタリングとコーチングの違いはなにか?進め方や効果についても解説

2021年11月10日更新

企業や組織の一員として働くうえでは、仕事への適性や職場の人間関係など、さまざまな悩みを抱えることも少なくありません。これらを個人的な問題と捉え、上司や先輩社員に相談できず一人で抱え込んでしまう若手社員もおり、早期退職につながる場合もあります。

そこで若手社員の離職率に関する悩みを解決するために、有効な方法のひとつがメンタリングです。今回の記事では、メンタリングとはなにか、企業がメンタリングを取り入れる際の手順もあわせて紹介します。

目次 【表示】

メンタリングとは

メンタリングとは、指導する側の社員(メンター)と指導される側の社員(メンティー)が一対一で対話し、メンティーのキャリア支援なども含む社会生活や心理的なケアをおこないながら、成長を支援する人材育成手法です。

メンターがメンティーに対して明確な答えを教えるというよりは、対話を繰り返しながらメンティーに対して気付きを与え、自発的な成長を促すことがメンタリングの特徴といえます。メンタリングにおける対話のテーマは多岐にわたり、実務に関することだけではなく、職場の人間関係や心理的な不安の解消、キャリアに関する悩みなども含まれます。

メンタリングは「メンター(先輩)とメンティー(後輩)が自由なコミュニケーションを図ることで、お互いの成長を促すこと」とも定義されており、メンターの成長を促すこともメンタリングの目的です。

また企業や組織において、メンタリングを実施する制度のことをメンター制度とよびます。

メンタリングとOJTの違い

OJTは、実際の業務を通じて知識やノウハウを教える人材育成手法です。OJTの目的はいくつか存在しますが、主にトレーニーに対して実務の手順を短期間で教え、即戦力となる人材へ育て上げることを目的としています。

これに対し、メンタリングは一対一の対話によって課題や悩みを解決し、社会人として自発的な成長を促します。

OJTでは実務を覚えてもらうために、時には厳しい指導をおこなわなければならない場合もあるでしょう。そのためOJTの担当者と、心理的なサポートをおこなうメンターはそれぞれ別の人が担当するのがよいとされています。

メンタリングとコーチングの違い

コーチングとは、直接的に答えを教えるのではなく、対話を繰り返すことによって気付きや正解へ導く人材育成手法です。

一対一の対話をするという意味ではメンタリングと類似している部分もありますが、コーチングはプロジェクトの進め方や、目標達成に向けて必要なスキルや技術の習得など、実務に関するテーマに対して用いられることが多いです。一方で、メンタリングはキャリアや人間関係の悩みなども含まれ、両者は対話のテーマが異なります。

メンタリングが注目されている背景

日本では1990年代後半、一部の外資系企業がメンタリングを導入しはじめ、2000年代に入ると大企業でも導入するケースが増えていきました。

その後、2010年代に入ると、メンタリングは女性社員の定着や管理職への登用といった女性活躍推進を目的として活用されるようになります。厚生労働省によってメンター制度導入マニュアルが頒布されたこともあり、メンタリングは一部の外資系企業や大企業だけが導入するものではなく、一般的な人材育成手法として定着していきました。

そして2010年代半ばには、多くの企業が深刻な人手不足に陥り、従来のように人材教育にかけられる時間やコストが減少し、若手社員の採用難や早期退職が社会問題となりました。そこで若手社員の定着を目的として、メンタリングが実施されるようになり現在にいたっています。

企業におけるメンタリングの効果

メンタリングを導入することにより、企業や組織にとってどのような効果が期待できるのでしょうか。

自発的に成長できる社員を育成できる

対話を繰り返しながら心理的なケアをおこなうことによって、メンティーのモチベーションが高まり、学習意欲や成長意欲につながっていくでしょう。

仕事を進めるうえでメンティー自身が抱える問題や課題があったとしても、モチベーションが高く維持できていれば成長のチャンスととらえることができ、自発的に学習し成長につなげられるはずです。

離職率の低下

社会人経験の浅い若手社員はさまざまな悩みを抱え、戸惑うことがあるものです。実務に関することは上司や先輩社員に聞けば答えてくれるものの、たとえば「この仕事は向いていないかもしれない」「上司や同じ部署で働く先輩社員とうまくコミュニケーションがとれない」といったような個人的な悩みは相談しにくいと感じる社員もいます。

誰にも相談できず一人で悩みを抱え込んでしまうと、それが原因で離職につながるケースも考えられます。しかし、なんでも気軽に相談できるメンターがいれば、若手社員の心理的な負担が軽減されるほか、有効な解決策のヒントを得られることも多く、離職防止の効果が期待できるでしょう。

一方で、メンターは通常業務以外でメンティーからの相談に応じることになるため、業務量が増えることも懸念されます。組織としてメンター制度を運用する場合には、メンターの業務量を適切にコントロールすることが求められます。

職務遂行意欲と職務満足度の向上

メンティーはメンターから仕事への動機付けや適切なアドバイスを受けることで、職務を遂行するための意欲や職務満足度が向上します。これにより、メンティーは早い段階から仕事に対する自信がつき、モチベーションも向上し、組織にとって貴重な戦力となるでしょう。

社員間における信頼関係の構築

メンタリングでは、メンターとメンティーがお互いに心を開き、誠実かつ素直に話し合うことが前提となります。たとえ双方が異なる意見であったとしても、否定せずにお互いを受け容れる態度を示すことが重要です。

メンターとメンティーの間だけではなく、ほかの社員に対しても同様のコミュニケーションを心がけることですべての社員同士の信頼関係が構築され、社内全体が良好な人間関係を維持できるでしょう。

メンタリングの進め方

これからメンタリングを導入する場合、企業はどのような手順で進めていけばよいのでしょうか。5つのステップに分けて解説します。

1. メンタリングの目的を明確にする

はじめに、なにを目的としてメンタリングを導入するのかを明確に定めておく必要があります。たとえば、若手社員の離職率の高さが問題になっている企業では、なにが原因なのかが明確に把握できていないケースもあるでしょう。このような場合、メンタリングによって若手社員からの本音を引き出すとともに、メンターからのフォローによって離職を引き止めることが主な目的として挙げられます。

2.運用ルールの策定

次に、メンタリングの運用にあたってのルールを策定します。以下の3つのポイントは最低限押さえておく必要があります。

・メンタリングで対話した内容は口外しないこと(守秘義務)
・メンタリングにおいて不都合が発生した場合の相談窓口を設けておくこと
・面談は就業時間内におこなうこと

上記のほか、メンタリングの実施期間や面談の頻度・時間、話し合う内容、面談後のフォロー方法なども決めておくとよいでしょう。

3.メンターとメンティーのマッチング

社員のなかからメンターを選抜する際には、業務経験や実績の豊富さ、人材育成に対する理解度、誠実な人柄であるかなどを考慮する必要があります。

そのうえで、メンティーとメンターのマッチングにあたっては、直属のライン以外であることが望ましいでしょう。上司や先輩社員をメンターとしてマッチングしてしまうと、メンティーは「相談内容によっては自分の評価が悪くなるのではないか」などと考え、本音を打ち明けられなくなってしまう可能性があるためです。

また、メンティーのキャリア志向とメンターの経歴が合うかどうかも考慮するべきポイントといえるでしょう。

4.メンターを対象とした事前研修の実施

なぜメンタリングをおこなうのか、目的や狙いを理解してもらうため、メンターを対象とした事前研修をおこないます。

研修内容としては以下のような例が挙げられます。
・メンタリングとはなにか
・メンタリングの目的
・メンタリングで話し合う内容
・メンタリングのコツ
・メンタリングのロールプレイ
・問題が発生した場合の対処法

5.メンタリングの実施

メンタリングは、メンターとメンティーとの信頼関係を構築する段階に応じて「初期段階」「深化段階」「解消段階」の3つのフェーズに分けられます。

メンタリングは半年から1年程度かけておこなうのが一般的です。そのため、たとえば最初の1か月間は初期段階、2〜5か月目は深化段階、6か月目は解消段階といったように、期間を決めて運用するとよいでしょう。

初期段階
お互いの自己紹介から始まり、メンタリングの目的の確認や、メンティーからメンターに相談したいこと、仕事をするうえで困っていることなどを確認します。

深化段階
メンティーの悩みや困りごとに対してメンターからアドバイスや支援をおこないます。また、新たな懸念が生じていないかも確認します。

解消段階
メンタリング期間を全体的に振り返り、目的がどの程度達成されたかを確認します。

まとめ

メンタリングは若手社員の自発的な成長を促すとともに、メンターの成長にもつながる人材育成方法です。社会人経験の浅い若手社員が仕事をしていくうえでの心理的な不安を解消し、人材の定着を図るためにも、企業がメンター制度を取り入れることは有効といえるでしょう。

メンタリングの効果を最大化するためには、事前研修などを通して社員が目的やルールを十分理解しておくことが重要なため、今回紹介した内容を参考にしながら運用してみてはいかがでしょうか。

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